ビル管理士総合情報.com「建築物の構造概論6」

建築物の構造概論6

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建築物の構造概論⑥

エレベ―タ(ロ―プ式)　<　エレベ―タ(油圧式)　<　非常用エレベ―タ―　<　エスカレ―タ設備　<　防火と防災設備　<　フラッシュオ―バ―　<　消防用設備の分類　<　消火活動上必要な施設　<　消防の用に供する設備　<　熱感知器　<　煙感知器　<　炎感知器

エレベ―タ、エスカレ―タ設備

現在のエレベ―タはロ―プ式と油圧式に分かれる。

ロ―プ式

ロ―プ式エレベ―タは走行機の速度制御が広範囲にわたって可能なため、中高層、超高層建築物で多用されている。

油圧式

油圧式エレベ―タは、低速エレベ―タが適当な共同住宅、あるいは大規模な事務所建築物の1階と地下駐車場を連絡する箇所等、比較的昇降工程の短い場所に使用される。

ここで覚えることは、油圧式は中高層、超高層建築物には不向きである。
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重要・・・油圧式はあくまでも低層階向け

近年、巻上機、制御盤を昇降路やピットに設置する、機械室なしエレベ―タ―が普及している。

また、エレベ―タに使用される巻上電動機には、交流式と直流式がある。

規格型エレベ―タ

現在、建築物に使用されるエレベ―タの多くが規格型(JIS規格に準拠し、製作されたもの)である。この規格型エレベ―タは、量産体制がとられており、価格が安く品質も安定しており、機種が豊富で適応性に富んでいる。

定員 (人)	積載量	型式	かご内法 (mm)	出入口幅 (mm)
6	450	P-6-CO-45,60,90,105	1400x850	800
9	600	P-9-CO-45,60,90,105	1400x1100	800
11	750	P-11-CO-45,60,90,105	1400x1350	800
13	900	P-13-CO-45,60,90,105	1600x1350	900
15	1000	P-15-CO-45,60,90,105	1600x1500	900

備考：ここで良く出題されるのは定員13人の形式が多い。

非常用エレベ―タ―

建築基準法によって、高さ31mを超える建築物には、非常用の昇降機を設けなけなければならないと定められている。
非常用エレベ―タは、平常時には通常の最大17人乗り通常のエレベ―タとして使用できるが、火災時には消防隊が優先される
非常用エレベ―タは停電時にも使えるように予備電源の設備が備わり、火災時には使用中の呼び戻しやかごを開いたままの使用が可能。かごは消防隊の活動に適する大きさとなっている。
非常用エレベ―タ―の設置義務は建築基準法で定められている。
建築基準法で、非常用の昇降機であるエレベ―タの数は、高さ31mを超える部分の床面積が、最大の階における床面積に応じて算定し、2以上の非常用エレベ―タを設置する場合は、避難上及び消火上有効な間隔を保って配置しなければならないと定められている。

31mを超える建築物には非常用エレベ―タと火災時は消防隊優先←これ覚えましょう。

エレベ―タの安全装置

平成20年9月19日（金）に「建築基準法施行令の一部を改正する政令」が公布、平成21年9月28日（月）に同法が施行されました。

義務化されたエレベ―タ―の安全装置

この法改正で設置が義務化されたエレベ―タ―の安全装置は、「戸開走行保護装置（UCMP）」と「地震時管制運転装置」です。

戸開走行保護装置（UCMP）
- 戸開走行保護装置とは、簡単にいうとエレベ―タ―のブレ―キを2重化して、戸開走行（扉が開いた状態で昇降すること）を防ぐ装置です。
  もし、通常のブレ―キ、運転制御回路に故障・不具合が発生しても、独立したブレ―キ、運転制御回路が働き、かごを静止させます。
地震時管制運転装置
- 地震時管制運転装置は、はじめに到着する「小さなゆれ（P波）」を感知すると、その後に到着する「大きなゆれ（S波）」が来る前にエレベ―タ―を最寄りの階（一番近い下の階）へ自動停止する装置です。
火災管制運転装置
- 火災管制運転装置は防災設備との連動によって火災発生時に自動的にエレベ―タ―のかごを避難階（１階）へ直通運転させて、ドアを開き乗客の避難を行うものです。

また、地震時管制運転装置には、予備電源（停電時自動着床装置など）を設けることが定められています。

地震時管制運転装置と火災管制運転装置では少し違うので間違えないようにしましょう。
地震時管制運転装置→最寄りの階（一番近い下の階）へ自動停止する装置です。
火災管制運転装置→避難階（１階）へ直通運転させて、ドアを開き乗客の避難を行うものです。

建築基準法施行令が改正された背景には、平成17年7月の千葉県北西部地震で発生したエレベ―タ―閉じ込め事故、平成18年6月にマンションで発生した戸開走行事故が発端となり、その結果、平成20年9月19日（金）に「建築基準法施行令の一部を改正する政令」が公布、平成21年9月28日（月）に同法が施行されました。

エスカレ―タ設備

エスカレ―タの種類は踏段幅から、600mm程度の幅狭形(S600型)と、1000mm程度の幅広型(S1000型)に大別される。
エスカレ―タで覚えるのは定格速度です。

【エスカレ―タ及び動く歩道は勾配により定格速度が定められています。】

8度を超え30度以下の場合は45m/min以下
30度を超え35度以下の場合は30m/min以下

8度以下の場合は50m/min以下
8度を超え30度以下の場合は45m/min以下

防火設備

防火と防災設備

建築物の火災性状

火災の三要素

酸素
可燃物の存在
点火エネルギ―

火災の成長火災は出火・初期火災・フラッシュオ―バ―・火盛り期と成長する。

フラッシュオ―バ―

着火物の燃焼により生じ、天井付近に溜まった可燃ガスが、空気と混合して燃焼範囲に入った時、一時的に引火して大きな炎となり、室全体に炎が回る状態になる現象

消防用設備の分類

消防の用に供する設備	建築物関係者や自衛消防組織
消火活動上必要な施設	公設消防隊(プロの消防隊)

この違い重要です。
消火活動上必要な施設はプロの消防隊員の方たちが使うもので、消防の用に供する設備は私たち建築物で働いている方が使うもの
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これ重要

消火活動上必要な施設

排煙設備
連結散水設備
連結送水管
非常コンセント設備
無線通信補助設備

消防の用に供する設備

消防の用に供する設備は消火設備・警報設備・避難設備に分類されます。

消火設備
- 消化器及び次に揚げる簡易消火用具
  水バケツ水槽乾燥砂等
- スプリンクラ―設備・屋内消火栓設備
- 泡消火設備・水噴霧消火設備
- 屋外消火設備・動力消防ポンプ設備
- 粉末消火設備
- 不活性ガス消火設備
警報設備
- 自動火災報知設備・漏電火災警報器
- 消防機関へ通報する火災報知設備
- 非常警報器具・非常ベル・自動式サイレン
避難設備
- すべり台・避難はしご
- 救助袋・誘導灯
- 誘導標識